はじめに
今回の記事は、『日本版FIRE超入門』という本の紹介です。
最近ことあるごとにFIREという言葉をよく耳にします。
FIREに関する動画や記事も数多く出回っており、日本は今一気にFIREムーブメントが
きているように見受けられます。
かくいう私自身もこういったFIREムーブメントの最中、FIREという概念を知り、興味が湧き、
自分なりにFIRE関連本を数冊読んだりもしました。
なのである程度の基礎はわかっているつもりですが、今回この本の紹介をしようと思った経緯は、
ちまたでよく言われるFIREは日本でそのまま当てはまらないんじゃないか？
日本版FIREとはどういうものなのか？
アメリカ版とどこが違うのか？
という疑問があったからです。
この本には、そういったアメリカ版FIREを日本でそのまま取り入れることの注意点、必要な知識などを詳しく解説してあり、いままでのFIRE本より日本人の実情に沿った方法論が述べられ、大変役に立つものとなっていると個人的に思いました。
さっそく解説していきます。
著者紹介
まず著者である山崎俊輔氏ですが、企業年金研究所、FP総研を経て、ファイナンシャルプランナーや消費生活アドバイザーとして独立されたお金の専門家です。多数のメディアでコラムや連載を持ち、執筆活動もされてある人気のファイナンシャルプランナーです。
FIREとは
FIREとは、経済的独立を果たし、早期リタイアを実現するための取り組みの総称です。
欧米でFIRE関連本が人気になり、アメリカの若者を中心にFIREムーブメントが起こりました。
そのような状況の中で、日本でFIREした人々の話が徐々にメディアで取り上げられるようになり、現在のFIREブームとなっています。
FIREの内容を簡単に説明すると、
アメリカのトリニティ大学の教授が発表したトリニティスタディという研究結果が元になっているようです。ざっくりいうと
年利４％の運用利回りで、毎年資産の４％を取り崩してその範囲で生きていければ30年後も資産が減少していない確率が９５％である。
というものです。
年間生活費の25年分の資産を得て４％で運用し続けれれば、FIRE達成というわけです。
毎年４％の投資利回りの範囲内で生活されできれば、資産は減りません。
いわゆる４％ルールですね。
この4％ルールを基準にFIREを語られている方がほとんどだと思います。
現在の日本の問題点
日本では、2019年に「老後2,000万円問題」が話題になりました。
これは、政府が「年金収入と別に2,000万円の金融資産がないと十分な老後が送れない」と警鐘をならしたことで、メディアを中心に大きく取り上げられ、国民にも不安が広がった出来事です。
公的年金では不足する老後資金を積み上げれば、2,000万円ほどになるというレポートが元だそうです。
この発言は、iDeCoやNISAといった制度を活用して個人で資産形成に取り組むことを薦める意図があったみたいですが、政府やメディアの伝え方に問題があったため、きちんとした情報が報道されず、国民は2,000万円が持っていないと生活ができないと勘違いし、大騒ぎになってしまったのです。
FIREを学ぶ取り組みの中で、こうした情報も冷静に分析したり整理したりする感覚が得られ、情報感度も高くなってきます。お金に詳しくなるということは、自分の人生を守ることにもつながるのです。
本著を書くきっかけ
国内で書かれたFIRE本は個別株投資や不動産投資などのテクニックを中心に書かれてるが、投資スキルだけがFIREではない。
日本の社会保険制度、公的年金制度への理解や高齢者雇用制度の実情、などを踏まえる必要がある。
多くの人がFIREに関心がある今だからこそ、日本の制度に基づいた「日本版FIRE」を考えることに意味がある
と思い本著の執筆をされています。
また、ファイナンシャルプランナーとして仕事している著者は、
FIREを目指すということは、ライフプランニングとリタイアメントプランそのものであると考えています。FIREを目指す過程で考える、年収、支出削減、貯蓄、資産運用、ライフイベントに対する計画、リタイア後の生活などなどが、マネープランそのものだからです。
ファイナンシャルプランナーの視点から見てもFIREを目指すことはメリットがあるようです。
本著の構成
FIREの実現のためには、
稼ぐ→節約する→差額を貯める
という一般家庭の貯金方法と同じようにこのサイクルを回すことが重要です。
・年収をもっと増やす
・無駄な支出を減らす
・できるだけ高利回りで増やす
この3つを合わせ技で取り組む必要があります。
以下この3つについて解説していきます。
１，稼ぐ
FIREの最初のステップは、より多く「稼ぐ」ことです。要するに年収を上げることです。
年収を上げるということは、自分の価値を高め、時給を高くすることです。
そのための方法として
- 今の会社で昇給したり手当をもらったりして年収を上げる
- 転職してよりいい条件の会社で働く
- 副業をして給与と別の収入を得る
の3つの方法があります。
1.今の会社で年収を上げる
転職をして年収増をもくろむのは当然考えるべきことです。しかし、
今の会社のままFIREを目指す可能性をおろそかにしてはいけません。
具体的には、
自分の会社のルールを知ることです。
「就業規則」や「給与規定」に目を通し、
・自分がもっと給与をもらうためにできることはなにか、
・キャリアアップするために必要なことはなにか、
を考える必要があります。
例１ ただで資格を取って資格手当をもらう
会社には資格手当というものがあります。
これは各会社で違うため一概には言えませんが、
不動産会社なら宅建、銀行員ならFP、介護職なら介護福祉士とか
その会社の業界や、働く上で役に立つであろう資格には、資格手当がついている場合が多いです。
そして、そのような資格取得のための費用を会社が持ってくれることも多いため、
自社の給与規定を読み、自分が興味がある資格で資格手当がもらえるものがないか調べ、
ただで取ることを検討してみましょう。
資格をもっていれば、少なからず転職活動でもアピールできますし一石二鳥です。
例２ 人事評価シートは本気で書く、仕事は本気でやる
キャリアアップを狙うなら社内評価を高めることが欠かせません。
社内評価を高めるためには、人事評価シートや自己申告書を本気で書くことです。
本気で仕事に取り組むことは当たり前のことです。
しかしその仕事を正当に評価してもらうことに本気を出すことも同じくらい重要です。
人事評価シートにも本気で取り組み自分の評価を上げましょう。
自分の能力を高めることは同時に、
「高まった自分を会社は適切に評価する度量があるか」
を見極めることでもあります。
自分の能力が明らかに高まっているのに、それに対する会社の評価を正当に受けられないなら、そんな会社には見切りをつけることも考えなければいけません。
２.転職する
本気でFIREしたいなら”年収”が最優先です。
なぜならFIREを目指すということは、
「普通の人が40年掛けてリタイアするところを半分の20年や30年でリタイアしようとする試みだからです。」
その分稼ぐ必要があります。
しかも、日本の企業は年功序列、終身雇用がまだ完全に解消されているわけではなく、多くの会社が能力より勤務年数や年齢が上がるほど給与も上がるという仕組みで成り立っています。
要するに40代や50代になってようやく、若いころの働きに対して搾取されていた給与を回収しているのです。
年収が高くて働き甲斐もある職場は見つかる
働き甲斐と高年収はしばしば相反するものとして考えられますが、
「働き甲斐があって年収も高い職場」もあります。
年収が高い職場に働き甲斐がないと決めつける必要はありません。
なので、仕事を選ぶときは働き甲斐じゃなく、年収をとってもいいと言えます。
また、今の会社での昇給と比べ、転職は年収を大きく増やすチャンスがあります。
なぜなら一度高い年収で転職すると、次の転職時には現在の年収をベースに探せるようになるからです。何回か転職を繰り返すうちに年収もどんどん上がっていきます。
ただし、転職は能力が伴わない限り簡単に成功できるものではないので、今の仕事にも集中してスキルアップしつつ、良縁があればうまく流れに乗るという姿勢がいいかもしれません。
３.副業する
転職ではまだ自分の能力が十分でないと考えるか、今のキャリアを維持しつつもう一つの収入源を確保したいと考えるなら、「副業」を検討することになります。
副業の前提は本業の邪魔をしないことです。
体力や時間ではなく、「好き」や「専門性」で稼ぎましょう。
好きで続けられるテーマや、自分の専門性を高い時給で売れるテーマがいいでしょう。
バイトや日雇い労働など、体力や時間の切り売りの仕事は、速攻性はありますが、本業との同時に続けるには厳しいものがありますし、なにより効率的に収入が増えていきません。気持ち的にも継続が厳しいものがあります。それより自分が好きなテーマや専門性を発揮できるテーマを扱った方が、楽しく続けられます。
例えば好きなテーマなら、ブロガーやYoutuberとして発信したり、専門性ならオンライン英会話の講師や週末だけ不動産屋で重要事項説明のバイトをしたり（宅建必要）です。
好きなテーマか専門性で考えてトライしてみましょう。
２，節約
次は「支出を減らす」です。
どんなに稼ぎがよくても支出が多すぎるといつまで経ってもお金は貯まりません。
そうなると必要なのは、徹底的な節約です。
とはいえ、極端な極貧生活という意味ではなく、生活の豊かさはある程度維持しつつも、
無駄なモノや浪費を見直し無駄な支出をしないということです。
・無駄なものを買わない、持たない
・低コストでまかなえるものはそうする
これらを地道に実践することが貯蓄のカギとなります。
また、貯蓄率により資産形成のペースはかなり変わってきます。
いくら収入が増えても、その分贅沢な浪費をしてしまってはいつまで経っても資産が溜まりません。
年収が1,000万円になっても、いい部屋に引っ越して生活費が高くなっては意味がないです。
ここで重要なのが貯蓄率を上げるという発想です。
貯蓄率とは、貯金額が収入に対してどれくらいの割合を占めているかということです。
例えば、
年収400万円で貯金できた金額が年間100万円なら貯蓄率25％、
同じ年収でも50万しか貯蓄できなかったら貯蓄率12.5％になるといった感じです。
節約の方法①固定費を見直す
最初に取り組むべきは固定費です。
固定費を削ることのメリットは、
一度削ることに成功すると、効果が継続するということです。
家賃や光熱費、スマホなどの通信費、保険料、サブスクなどのサービスなど、
これらの一つ一つを丁寧にチェックし、削れるところがないか考えましょう。
ここでの節約最低目標は「家計の10％ダウン」です。
固定費については、当たり前の発想を捨てて見直しをしてみることが重要です。
以外に困らないものを多いと気づくはずです。
節約の方法②毎日の生活費も見直す
10％カットからが節約の本番です。
固定費の次は、日常生活費の無駄を削っていきます。
ここで注意すべきことは、固定費の見直しはとにかく一度やりさえすればあとは何もしなくても効果が継続しますが、日常生活費は毎日の意識を必要とします。例えば、食費を削ったり、衣服等の買物を我慢したり。
ここで、「できるだけ生活の質は落とさず、コストだけ落とす」という視点が重要になってきます。
無理して食費を削って不健康な食生活になったり、好きなものを我慢して生活に潤いがなくなったりすると元も子もありません。
とことん削っていく中で、どこまで生活の質を維持できるか真剣に考えましょう。
具体的には
- いらない物を買わない
- より安いものを選ぶ
という視点を持ち、買物の時に意識して買いましょう。
そしてここが私もハッとされられた点があります。それは
日常生活費はちょっとずつステップアップしていくものではありません。最初の月が５％、2ヶ月目が10％のように徐々に上げていくのはうまくいかないものです。
むしろ最初の数ヶ月でどこまで追い込んで節約できたかがそのあとの何年もの生活に影響を及ぼします。
という点です。
私も上記のように少しずつ徐々に節約できる金額を上げていこうと考えて実践していましたが、生活費に関してはなかなか改善していませんでした。
最初にとことんやる方が効果的なんだなと思い知らされました。
３，増やす
資産が増えるペースを高めたいなら、リスクを取って資産運用をする必要があります。
しかしながら、リスクを取りすぎると急落時に損失をくらってしまうため、自分のリスク許容度に応じた、適切なリスクの取り方を学ぶ必要があります。
まずは資産運用の考え方を理解します。
年何％稼ぐとFIREにより早くたどりつけるか
運用利回りが高いほど増えるペースは上がります。
これは皆さんご理解いただけると思います。なぜなら複利効果があるので、ただ貯めるだけに比べて大幅な増加になります。運用利回りが高いほどそうなります。
そして、FIREを本気で達成するなら、運用計画として設定する利回りを何％に設定するかで、ゴールの達成度合いはまったく違ってきます。
例として、
毎月3万円、22歳～50歳まで積み立ててFIREを目指すというシンプルな計画を立てます。
積立元本累計 1,008万円
年0.001％ 1,009万円
年2.0％ 1,350千円
年4.0％ 1,853千円
年6.0％ 2,606千円
年8.0％ 3,746千円
積立額と年数は一緒なのに、運用成績によってゴールの金額がまったく違ってきます。
一方で、高い利回りが実現可能か？
ということにも配慮が必要です。年8.0％は魅力的な数字ですが、利回りが高いほどリスクをとって運用する必要があります。
資産運用において重要なことは、
運用利回りと毎月の積立額のバランスから目標を導き出すことです。
そして、毎月の積立額を大きくする効果は絶大です。ついつい運用利回りを高くすることに注目してしまいますが、キャリアの育成とそれに伴う年収増、そこから徹底的な節約によって獲得する高い貯蓄率の実現の2つが実現すれば、過剰なリスクを取らなくとも資産運用を続けてFIREを目指すことができます。
投資にはインデックス投資や個別株投資など様々な種類がありますが、投資の詳細については、ほかにたくさん専門書が出ていますので、これ以上はここでは割愛させていただきます。
FIREのために必要な知識
本書では、FIREの為に必要な周辺知識の解説も詳しくしてあります。
具体的には、
・住宅についての考え方
・子供についての考え方
・民間保険について
・公的年金について
などなどです。
ここではそれぞれをざっくりと説明していきます。
家の確保はどう考えるべきか
昨今はライフスタイルの多様化の流れもあって、賃貸派の方が増えてきているイメージがありますが、本書では、住宅の取得を考えることはFIREに欠かせない要素だと言っています。
「住宅購入」＋「FIRE分の資産確保」によってFIREに踏み切れると考える必要があるようです。
ここで大事なことは公的年金への理解です。
公的年金は、そもそもが「家賃手当」を含んで設定されていません。おおむね日常生活費と年金収入が等しくなっています。これはつまり、引退後に原則として持ち家を所有していることを国は想定していないということです。
生涯を賃貸で過ごしたいと考えている人は、「老後に2000万円問題」とは別に「老後の生涯家賃相当分」を確保してリタイアする必要があります。
現役時代は賃貸派でもいいのですが、FIRE後そして老後においては、死ぬまで居座れる「終の住処」は必要だと考えます。
民間保険
次に民間保険についてですが、その前に公的な保険についての大枠を理解しましょう。
まず我々は健康保険料を納めているため、通常の医療費は3割負担で済みます。
そして、1ヶ月あたりの医療費負担が8万円くらいになると、それ以上は払わなくていいという「高額療養費制度」というものがあります。これは健康保険料を納めている全国民が利用することができます。（※高収入の人は負担金額の上限があがります）
つまり年間100万円で医療費負担は打ち止めとなります。
また、会社員の場合は病気療養で休む間は経済的保証もあります。
最大1年半にわたって休む前の給与の3分の2相当を受け取ることができます（傷病手当金）
業務上の怪我などは労災がおりますから、全額治療費がかからず、また仕事を休んでの療養時の給付も受けられます。
また、ガンについてですが、30才の人が向こう20年のあいだ（つまり現役世代）に亡くなる確率は、実は1％もありません。
日本人のガンでの死亡割合は高いですが、ほぼ高齢期に集中しており、若い人がガン保険にいくら保険料を払っても給付を受け取る可能性は限りなく低いことになります。
上記は医療保障についてでしたが、死亡保障についても考えてみます。
まず独身で葬儀代がだせれば十分と考えるなら、FIREでため込んだお金を親族に使ってもらえばいいので死亡保障は不要です。
次に共働きなら、どちらかがなくなったとしても生活が成り立たないことはないし、遺族年金も国から支給されます。これまた死亡保障は不要です。
住宅ローンも団信を付けるため死亡時に全額完済されるため心配不要です。
このようにFIREチャレンジ中は民間保険に入る必要性はほとんどありません。（※自動車の損害保険や家の火災保険は必ず入った方がよい）
死亡保障をむやみにつける必要はないし、医療保障もFIREチャレンジ中の資産状況ならなくても困りません。
唯一検討することは、子供ができたときです。
これは、高校・大学の学費分だけ保険を掛けるとして、数千円の掛け捨ての1000万円の死亡保険か、学資保険に加入すればよいでしょう。
それでも気になるなら都道府県民共済に月2,000円くらい払っておけば十分な保障が得られますし、使わなかったとしても、一定割合の還付がありお金が少し戻ってきます。通常の民間保険より良いでしょう。
子供にかかる費用
教育費に関しては、奨学金を利用するという手もありますが、
FIREと奨学金はあまり相性がよくありません。
まず前提として
「自分の老後のお金」と「子供の学費の負担」を天秤にかける必要があったとき、自分の経済的安心を後回しにしてはいけません。
それは、学費にお金を工面して老後の生活がままならず、子供に面倒を見てもらうわけにはいかないからです。親が自分の老後の資金を確保しておくことは、子供のためにも当然のことだと思います。
ところがFIREをする人は、この「学費は自分でなんとかしろ」というのが使いにくいです。なぜなら、自分は40代や50代でアーリーリタイアして悠々自適な生活をしているのに、（つまり経済的安定を標準的リタイア年齢より10年以上早く確保しておきながら）子の学費は奨学金を取らせるというのはなかなか親子間での折り合いが心理的に難しいものがあります。
FIRE達成に踏み切る人は子の学費負担も親として自分が行うものだと考えた方がよいでしょう。
公的年金
まず、国の年金制度は破綻しません。
なぜなら収入と支出、つまり年金保険料と年金給付を自動的にバランスするような仕組みを取り入れているため、そもそも破綻しようがありません。
ただし、少子高齢化により年金受給額の減少は確実にしていくでしょう。
そしてFIREを目指すうえで外せない視点が、
早期リタイアするとその分厚生年金水準が下がるということです。
厚生年金は会社に勤務しているときに会社と自分の給与からの折半で納めていますから、国民年金と違いリタイアすると納付は不要になります。しかしその分年金受給時に年金額が下がってしまうのです。
年金受給額の算出はかなり複雑なので割愛しますが、感覚的には20年早くリタイアしたら、厚生年金は半分だと思った方がいいでしょう。
この早期リタイアによる年金受給額の減少によって考えないといけないことは、
通常のFIREに必要な資産だけでなく、65歳以降の本来のリタイア生活が始まったとき、公的年金水準がダウンする分を上乗せして準備する必要がでてくるということです。
まとめ
以上でこの本の解説は終了したいと思いますが、本書にはまだまだここでは語り切れない内容がたくさんあります。ただ、あまりに多すぎるとこの記事のボリュームもかなりすごいことになってしまいますのでこの辺でまとめさせていただきます。
本書ではほかに、
上記年金知識などを織り込んだFIRE計画の立て方や
具体的なリタイア年齢別のシミュレーション
など、まだまだたくさんの解説がされてありました。
アメリア版FIREを表面的に理解したつもりになって、ただ単に資産運用をしていくのじゃなく、日本の公的保険や公的年金、そのた個別の問題を含めてしっかりと現実的な計画でFIREをめざすことで実現の可能性が上がると思います。
私自身がFIREに興味があったので今回この本をピックアップさせてもらいましたが、気になられた方がいらっしゃったらぜひ本書を手に取ってみてください。
それでは！
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